ISOと利益の考え方

ISOを学ぶことは利益に貢献する

ISOを通じてお互いが品質を高めあう方向へ。ISOを学び、教えることが自社の品質においても、“実入り”の部分でも貢献することになるのです。

サラッと言ってしまいましたが、社内のシステム運用を整えることはそう簡単ではありません。あるメーカーの社員は約150名。そのうちISO内部監査員が40名います。といってもピンとこないかもしれません。

ISOには外部からやってくる「審査」と内部で行う「監査」があり、監査のレベルが審査結果に大きく影響します。具体的には社員がどれくらい自社の品質向上に対する意識を持っているかでISOシステムを活かしもすれば、ダメにもするということです。

最近は、ISOコンサルタント料が300万円以下というものも少なくありません。ISOコンサルタントの質にもよりますが、単にISOのシステムを構築するだけでなく、社内の様々な問題・課題を明確にし、解決できるツールとしてISOを活用できれば、これほど喜ばしいことはありません。

ISOのシステム構築に関わるコンサルティングそのものが社員研修ですし、そのノウハウを会社のシステム構築に活かす土台としていけるのです。

また、研修日程があらかじめ決まっていることで、期限に対する意識も高まり、自力で行えば1年かかるところが、6ヶ月から8ヶ月で取得が可能になってくるのです。

ある時、ISOの導入を検討していたある主要取引先の経営者から「費用を出すから、うちでISOの良さを話してほしい。自分では社員にうまく説明できないので、是非お願いしたい。」というものでした。

その時はわずか数万円の足代程度の謝礼でしたが、取引先には間違いなく同じニーズがあることを実感したのです。

それならば、これらのニーズに応えるために、もっと積極的に自社のノウハウを公開し、共有していこう、それが業界全体の発展にも貢献することになるはずだという結論を出し、その機械メーカーのISO事務局は専ら他社のISO指導に奔走しているそうです。

もちろんそれなりの費用をもらっています。自然にビジネスへと発展していった事例です。

ISOの導入という大義名分の基に、仕入先やその商品やサービスを「品質」「コスト」「納期」「デリバリー」、つまりQCDなどの観点から、市場や相場を考慮しながら評価し直してみることは、企業にとってもマイナスではないはずです。

ISOの最も嫌がる「何となく」という曖昧さを廃して、品質の面から評価し、選定する作業はコストダウンにもつながる可能性を含んでいます。