ソリューションツールとしてのISO
会社の基本というべき「ドメイン」を明確にして、基本となる「ルール作り」を行うためにISOをソリューションツールとして活用するのです。
組織、組織風土上の課題・問題を明確にした上で、ISOのシステム構築に取り組めば、本当に素晴らしいシステムとなることは間違いないと思います。
ソリューションツールとしてのISOを次の８つの課題解決策としての活用をお勧めしています。
①経営方針の浸透
②管理者の能力向上
③社内統制体制の強化
④不良品の低減
⑤業務効率化・コスト意識の向上
⑥顧客ニーズの発掘
⑦営業力強化
⑧社員一人一人の能力向上
また、最終的に企業が儲かる体質にするということは言うまでもありません。
ISOで業務効率化とコスト意識
ISOで「業務効率化」が図れ、「コスト意識を向上」できるということです。「社員は、コスト意識を持って働いていますか？」
といっても、測る尺度もないのが現状であり、ISOを活用して、いかに浸透させるかということになるでしょう。徹底させる例としてこのような方法もあります。
・ボールペン1本でも社内備品は申請してからでないともらえない。
この方法は、総務の担当者に言えばなんでも簡単にもらえている社員にとっては、面倒くさいことでしょう。楽な方、（会社として）良くない方法は受け入れられやすいものです。大抵の事はルールが曖昧である事が多く、要は慣れの問題でしょう。
人間は習慣的に動く事ができる動物です。ということは、無駄を出さない仕組み・システム作り、管理体制を構築すれば動いていく。例えば、○○をしなければ仕事が進まないというルールを作れば動いていくのではないでしょうか。結果論になるでしょうが、システム構築段階で、結果的にコスト削減に繋がる仕組み作りをすべきでしょう。
ISOで顧客の声が直接聞こえる
ISOは「顧客ニーズの発掘」ツールです。
・顧客の顔が見えない。
・顧客は何を考えているのか。
・顧客は何故当社の製品・サービスを買ってくれたのか。
・顧客は（当社・製品・サービスに）何を求めているのか。
たいていの企業は顧客の声を直接聴くことはできません。直接聞く事のできる業種はごく限られています。例を挙げるならば、税理士等の士業、建売業、製造直販業、顧客と直に接するサービス業などでしょう。
ISOで取引業者の選定条件づくり
ISOは、入札条件のような特別のケースを除いては、営業ツールとしては使えないかもしれませんが、むしろ、外注先や仕入先（外注先・仕入先をまとめてISO9000：1994年版では購買先・下請負業者などと言っており、2000年版では供給者と呼ばれます。自社に何らかのモノを供給する者と言う意味で解釈すると良い）の選定条件として扱われ、管理状態について色々な項目が問われ、できていなければ取引できないといった内容のもの。実に多く実例が出てきています。
