ISOで経営者の見直し

社長は「写超」

社長は会社の顔。その社長が熱心にISOに取り組んでいれば、社員もついてくるというものです。しかし、一部の社長は、ISOシステム構築には無関心で、ただ取得できれば良いという考えの方のようです。

会社の顔である社長が、無関心なISOシステムに社員がついていくわけがありません。社長は、会社の考え方を写し出す最も（超）影響力のある人物なのです。社長は「写超」です。率先して、ISOシステムの構築・運用に取り組んでもらいたいものです。

ISO規格の中で「経営者による見直し」は非常に重要なのですが、結構いい加減な経営者もいるもので、口では「ISO、ISO」と部下にけしかけながら、自分では何もやらない経営者も多いようです。

こういう経営者がいるとかえってISOはやりにくく、迷惑なんですが、本人にはあまり自覚がないことがほとんどです。こんなときに必要なのが「経営者の見直し」です。

「経営者による見直し」をする前に「経営者の見直し」を断行しましょう。もちろん皆様のところは大丈夫だと思いますが、十分に気をつけてください。

ISOは一にも二にも経営者の決意で全てが決まります。その姿が組織を大きく成長させていくのではないでしょうか・・・

一般的によく使われる言葉ですが、「人材」を「人罪」にするのも、「人財」にするのも組織次第ですよね。人材教育に関しては様々な公的支援もあるように、企業にとって「ヒト」という資源の良し悪しはまさに死活問題。

ISOは「人的資源」の重要性をかなり強調しています。どういうことかと言うと、思いつきで教育するのではなく、そのヒトにあった教育の内容を真剣に考え、計画的に実施していくことがヒトの能力を「マネジメント」し、向上させるという考え方なのです。

ISO審査においても、「教育・訓練」は超重要審査事項のひとつです。ISOシステムを組織に徹底させるための教育・訓練に限らず、能力向上に関するすべての教育・訓練の在り方を考えさせられる場面が実に多いです。ここにもISOを経営ツールとして活かしていけるヒントがあるように思います。

ISO導入を決め、構築が進んでいくと「責任者」を決めなくてはならりません。ISO導入が決定した時点でほとんどの場合「管理責任者」が認定されます。

プロジェクトチームの編成は、部長クラスで固めたり、課長や係長、一般社員まで巻き込んだりと様々なケースがあります。現在の業務では、漠然としつつも「責任者」は決まっているでしょう。

ところが、ISO要求事項として、新たな責任が発生したり、ひとつの要求事項に複数の責任者が生じたりすることがあります。新たな責任は任命すればいいわけですが、複数の責任者が生じた場合は問題が生じます。審査です。

ISO審査において、複数の責任者が掲げられている場合は、複数人とも審査しなくてはなりません。この時、二者二様、三者三様の答えをしてしまうと、「徹底されていない」ということになってしまいます。というようなことにならないように、「責任者」は出来るだけ単数が望ましいでしょう。

ISOシステムは運用しなければダメ。そのISOシステムを運用するのは誰か。「社員」です。「トップ」ではありません。

ISOシステムの導入、内容の承認は「トップの権限」でしょうが、つまりは社員が運用しなければ意味が無いのです。だからこそ、社員を巻き込んで、社員が使いやすいISOシステムにすることが重要なのです。

社員が使いにくいISOシステムなど運用できるはずがありません。ISOマニュアルや手順書、フォーマットの類はあっても、まったく使われないISOシステムもあります。

ISOシステム自体が「死」んでしまっているようなものです。「捨」てられているようなものです。ましてやISOシステム自体が「無」くなってしまっているケースもあります…。「死捨無」とならないようにご注意ください。