ISOの理想と現実

ISOで「個人から組織へ」とノウハウを移行

日常的に行なわれている社員教育。

しかしながら、「計画的に」実施され、評価され、実務に活かせているかどうかの効果確認までを実践できている企業がどれほどあるでしょうか？

ISOはシステムに関する教育はもちろん、ISOシステムを運用する社員ひとりひとりの能力向上が品質を高めるという考え方をも含んでいます。

個人の特殊な能力をいくらマニュアル化したところで、それがそのまま全体に徹底されるわけではありません。ISOの教育・訓練をシステマチックに運用して初めて、モノになっていくのです。

この「個人から組織へ」とノウハウが移行すること自体が企業にとっては非常に大きな付加価値を生むのことになります。

ISOのマニュアルには会社としての方針が明記され、品質や環境に対する社員としての基本姿勢が文書化されています。

新入社員や中途採用者にはもちろん異動で配置された管理職に至るまで、新たな業務を開始する場合はこのISOマニュアルと手順書をもとに教育訓練が行われることが教育担当者の投下時間の短縮に大いに貢献することになります。

ISO審査をまえに残業が増えているという。ISOリーダークラスならまだしも現場の社員に至るまでISO文書や記録の整備に奔走しているというのです。

果してこの状況をISO取得前に予測していたでしょうか？きっと社員が活き活きと業務をこなし、顧客満足に向けてさらに向上していこうと頑張っている姿こそあれ、皆が業務を終えてから、審査のために遅くまで無意味な残業をしている姿など想像もしていなかったに違いありません。

おそらく多くの企業はごく一部の優秀な社員によって収益の大半が稼ぎ出され、大勢の普通の社員たちは可もなく不可もなく、日々淡々と業務をこなしていることでしょう。

もしこの多くの普通の社員たちの能力をほんの少しずつでも向上させることができれば、企業は大きく発展するに違いありません。

もちろん社員教育はどこの企業でも行っていることでしょうが、ISOシステムを上手に活用すれば、企業の大半を占める「普通の社員」の意識を変えていくことも可能になります。