ISOの8原則-その2:場面別!ISO使いこなし情報

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ISOの8原則-その2

ISOの原則その5:マネジメントへのシステム・アプローチ
ISOマネジメントへのシステム・アプローチとは「所与の目標に対して相互に関係付けられたプロセスからなるシステムを明確にし、理解し、運用することは、組織の有効性及び効率に貢献する。」ということです。

ISOへの取り組みは、特に「業務改善」の意味合いが強いようです。ほとんどの会社に有効なISOマニュアルや手順書類がなく、個人の能力によるところが大きいためでしょう。

ISOを取得することで手間が多くなり、時間が非効率になったという声も聞かれますが、今までいかに適当にこなせていたかということでしょう。

「組織としての会社」を考えた場合には、手順に沿った業務かつ効率の追及が重要課題です。ISO規格要求事項を理解し、それに沿ったプロセスを実行すれば、必ずや、組織として効率的な動きになるはずです。


ISOの原則その6:継続的改善
ISO9001:2000年版には、組織の永遠の目標は『継続的改善』であると明確化されています。そのために、「1.より競争力の強い事業計画の作成とその達成、2.現実的かつ挑戦的な改善目標の設定とそのための資源提供、3.組織内の人々のプロセスにおける継続的改善への参画、4.組織内の全ての人々に、改善のためのツール・機会を与え、奨励すること」が重要とされています。

つまり、組織の各個人の目標としてプロセスやISOシステムの継続的な改善が行われることが大切で、そのためには、戦略的な事業計画の中にいかに組織の継続的な改善目標を組み込むかがポイントのようです。

ISOシステムといっても、組織としての目標と密接に関連していることを物語っています。業務を見つめ直す最大のチャンスではないでしょうか。



ISOの原則その7:意思決定における事実に基づくアプローチ
ISOでいう意思決定における事実に基づくアプローチとは「効果的な決定は、データ及び情報の論理的又は直観的な分析に基づいている」と記述されています。

ヒト・モノ・カネに情報が加えられて久しいですが、ISO9000s:1994年版では「4.20統計的手法」でデータや情報収集の必要性が問われていましたが、必ず必要というわけではありませんでした。

ISO9001:2000年版では、要求事項の8条項「測定、分析及び改善」で、4.20の統計的手法の項目が分散されたように感じます。顧客満足を更に追及するため、「モニタリング」なる要求事項も発生しています。顧客満足を得られているかどうかの判定は自己満足の次元でしたが、統計的手法の価値を理解することで、データと情報の重要性を説いているのです。また、何でも論理的というわけではなく、直観的で良いというのも面白い点です。


ISOの原則その8:供給者との互恵関係
ISOには「組織及びその供給者(現在の下請負業者)の価値創造能力は両者の互恵関係によって高められる。」とあります。まず、重要な供給者を選定し、単なる下請負(組織の手足となって言うままに便宜をはかり、仕事をしてくれるところ)ではなく、相互の協力で価値を高める力が増す関係であることが必要とされています。

第一に、明確で、開放的なコミュニケーションを創り出すこと、第二に、製品の共同開発、共同改善に着手すること、第三に、顧客ニーズを共同で、明確に理解することが大切だとされています。さらには、情報や将来の計画を共有し、供給者の改善とその達成を認知することまで要求されるようになります。

つまり、これまでの下請負業者の選定・評価から一歩踏み込んで、品質目標を共有しながら、お互いが改善し、それをチェックするシステムが求められるということです。より深い信頼関係が大切ですね。


ISO原則その8の供給者選定の基準と顧客ニーズの共有
選ぶというからには何らかの基準が必要になります。おそらく「長いつきあいだから」とか「特に問題ないから」とか「他では手に入らないから」などという曖昧な基準はあるとしても、第三者がみても納得のいく明確な理由となると難しいもの。

また、今更そんなことをするのは大変だという現場の声が聞こえてきそうです。この際一度考えてみたいものです。

仕入先とより強い協力関係が結ばれると、「顧客ニーズの共有」が必要になります。同じ品質方針で結ばれた協力関係である以上は、これまで以上に情報、特に顧客が何を求めているかという点では同じ認識と理解が必要になるのです。

お互いのコミュニケーションの頻度を高めながら、時として共同開発や共同改善に取り組むことも考えられます。組織側から考えれば、情報の入口が増え、同じ目標に向かう仲間が増えると同時に、企業の内側では解決し得なかった顧客ニーズを満たすための互恵関係が結ばれることになるのです。

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